老人ホームの種類を比較 — 特養・有料・グループホーム・サ高住の違いを一覧で

施設の種類の多さは、多くの方が最初に戸惑うところです。大きく分けると、介護保険施設（公的）と民間施設の2グループがあります。さらに「住宅型」「入居型」といった形態の違いも加わるので、名前の数がとても多くなります。まず全体像から整理しましょう。

最大の違いは費用の水準と入居のしやすさです。公的施設は介護保険で費用が大幅に抑えられる半面、入居まで待機期間が長くなりがちです。民間施設は入居しやすい分、月額費用が高めになります。次のセクションで詳しく見ていきましょう。

月額費用でいうと、公的施設は一般的に月5〜15万円程度、民間施設は月15〜35万円前後が目安です（要介護度・所得・居室タイプにより大きく異なります）。入居一時金は公的施設では原則ゼロ、民間は0円〜数千万円まで幅があります。

「費用を抑えたいが、すぐに入居が必要」という場合は、特養に申し込みながら、民間施設を暫定的に利用するという方法をとる家族も多いです。どちらか一方に絞る必要はありません。

最もよく選ばれる4種類を9つの比較軸で整理しました。まず表全体を見渡してから、気になる項目をひとつひとつ確認していくと分かりやすいです。

原則としてそのとおりです。ただし、「やむを得ない事由」がある場合は要介護1・2でも入居できる特例があります（認知症による生活困難、家庭での虐待、一人暮らしで重篤な状態など）。要介護2の段階でも申し込み自体は受け付ける施設が多いので、早めに候補施設に相談してみることをおすすめします。

グループホームへの入居には「認知症の診断書」が必要です。また、施設が所在する市区町村に住民票がある方が対象になります（広域入所を認める施設もありますが原則は同一市区町村内）。かかりつけ医や地域包括支援センターで認知症の診断を受けた上で相談するとよいでしょう。

状況ごとに「おすすめの施設」を整理しました。ご家族の今の状況と照らし合わせてみてください。

それはよくある選択肢のひとつです。「軽度のうちはサ高住→状態が重くなったら介護付き有料や特養へ」という流れは現実的です。ただし、施設を途中で移ることは本人の環境変化として負担になる面もあります。最初から「将来も継続して住める施設（介護付き有料老人ホームのように多段階対応できる施設）」を選ぶという考え方もあります。状態・費用・希望を総合的に判断しましょう。

まず複数施設の見学から始めることをおすすめします。パンフレットやウェブサイトだけでは分からない「雰囲気・スタッフの対応・においや清潔感」といったことが、見学ではっきり分かります。

はい、特養は複数施設への同時申し込みが可能です。待機期間が長いため、候補施設すべてに申し込んでおくことをおすすめします。入居が決まった段階で他の施設の申し込みを取り下げれば問題ありません。民間施設（有料老人ホーム・サ高住等）も、同様に複数申し込みができます。

月額費用に含まれていないものが意外に多いです。施設の「月額費用一覧」は基本的なケアの費用だけで、実際は以下のような追加費用が発生することがあります。

入居直後に入居一時金の一定割合（10〜30%程度）が即座に差し引かれる仕組みです。たとえば500万円の入居一時金で初期償却10%なら、入居翌日に退去しても50万円は戻ってきません。残額は月次で償却され、「償却期間（3〜5年が多い）」を超えて在籍していれば全額消化されます。「すぐに退去になるかも」という不安がある場合は、初期償却ゼロ・月払い方式の施設を選ぶと安心です。

各施設の詳細・具体的な費用・申し込み手順については、それぞれ専門の記事で詳しく解説しています。気になる施設から読み進めてみてください。

ぜひ読み比べてみてください。迷ったときは地域包括支援センター（0円で相談できる公的窓口）に相談するのも確実な方法です。施設の種類・費用・地域の空き状況を把握している担当者が、一緒に候補を絞る手伝いをしてくれます。